2021年1月24日 日曜日／晴れ
『Dr. STONE Stone Wars』第2話「HOT LINE」をPrime Videoで視聴。監視役の体操のホムラを捕まえて、千空の「墓」の下（土の中）に、タイジュ、ユズリハとの連絡用の「ケータイ（無線電話）」を埋める。
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今日の岡田斗司夫ゼミ生配信は予定を変更した「番外編」で、20分少し、岡田斗司夫がとりとめのないこと（西野の「サロン」の内幕や、Netflixのアニメ制作の内情に関する、所謂「タレコミ」コメントは要らないというような話）を喋って終わった。岡田斗司夫の体調が優れないのがその理由だ。先週のガンダム特集で4時間近く喋り続けた「後遺症」かもしれないし、そうではないかもしれない。当人曰く「コロナや、その他の内臓疾患とかではない」。『コンテナ物語』の解説は来週に回った。
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【メモ】
”政治家たちはCOVID-19によって、今までできるだけ見ないようにしてきた状況と向き合うことを余儀なくされている。殆どの富裕国は、事実上、医薬品生産の大部分を他の一握りの国（特に中国とインド）に外注してきた。錠剤や注射薬の原材料である医薬品有効成分（API）についてはそれがとりわけ顕著だ。
（中略）
多くの国が抗生物質を製造しているが、2018年からの最新の数字では、世界中で使用されている抗生物質の原薬の産地としては中国が82％を占めている。その上には、安価なジェネリック医薬品の層があり、そのうちの非常に大きな割合がインドで製造されている。
（中略）
21年には、医薬品安全保障の名の下に、APIの生産を自国に戻すことを求める声が上がるだろう。
（中略）
実際に生産のどの程度の割合が、特に富裕国へと戻されるのかを予測するのは難しい。なぜなら、この動きは少なくともふたつの強力なロビー活動によって抵抗されることが予想されるからだ。
第一の抵抗勢力は環境保護活動家だ。こうした人々は環境の観点から、自国でのAPI製造には反対するだろう。APIの製造はしばしば厄介なビジネスであり、特に規模を拡大するとなるとそうだ。その過程で発生する汚染物質の中には、水資源や野生生物を脅かすものもあれば、廃棄された抗菌剤のように、人間や動物における薬剤耐性感染症の流行を助長するものもある。
第二の抵抗勢力は製薬業界そのものだろう。API製造は薄利多売のビジネスであり、巨額の資本投資を必要とする。そもそも「イノヴェイター」と言われる大手の製薬会社がこれらの投資にほとんど関心がないがために、
APIは外注されているのだ。
APIの生産が海外から国内に戻された場合、ふたつの影響が考えられる。
第一に、どのような品質レベルであっても、他国が中国に価格で対抗するのは難しいため、医薬品の原材料を国内で生産することは、結果として医薬品の価格を押し上げることになる。
第二の影響としては、特に医療予算が既に大幅に不足している低・中所得国において、医薬品の質が低下するだろう。薬価を低く抑えながら手頃な医療を拡大する必要があるため、生産者は削れるところならどんなところでもコストを削ることになるからだ。”
（「ナショナリズムが医薬品の質を下げる」Elizabeth Pisani / WIRED vol.39）
